店舗撮影の相談に必要な情報・書類
更新日：6 日前
店舗へ撮影相談をするとき、最初から正式な企画書や台本一式を作り込む必要はありません。
まず伝えたいのは、
何を撮るのか
いつ撮りたいのか
何人くらい来るのか
どんな機材を使うのか
営業へどの程度影響するのか
という基本情報です。
個人店なら、この内容を伝えて相談するだけで話が進むこともあります。
一方、商業施設やチェーン店などでは、撮影企画書・台本・スタッフ一覧・機材一覧などの提出を求められる場合があります。
まず概要を伝え、相手から必要と言われた資料を追加するくらいに考えるとよいでしょう。
この記事でわかること
店舗へ最初に伝える基本情報
小規模撮影ならどこまで用意すればよいか
企画書に書く内容
台本や絵コンテが必要になる場合
撮影範囲・人数・機材について伝えること
保険について確認される場合
店舗独自の申請書や撮影規約がある場合
東京で店舗撮影を相談する場合
最初の問い合わせで伝えたい基本情報
店舗へ撮影を相談するときは、まず次のような情報を整理しておきましょう。
制作会社・団体名
担当者名と連絡先
作品名
映画、ドラマ、CM、MV、Web動画など作品の種類
撮影の目的
公開・放送・配信予定
撮影希望日
撮影希望時間
撮影したい場所
出演者とスタッフの人数
使用する主な機材
車両の有無
営業中の撮影を希望するか
貸切が必要か
店舗内でどのような場面を撮影するか
すべてが確定していなくても構いません。
ただし、店舗側が「この撮影を受け入れられるか」を判断できる程度には、撮影の内容を伝える必要があります。
特に、人数・時間・使用範囲・撮影する場面の内容は早い段階で伝えておくとよいでしょう。
「何を撮るのか」は具体的に伝える
店舗側にとって重要なのは、単にカメラを持ち込むかどうかではありません。
たとえば同じ飲食店での撮影でも、
2人がテーブルで会話する
店内を歩き回りながら撮影する
大人数の客役を入れる
店員役が厨房内で演技する
アクションシーンを撮影する
大きな音を出す
火気やスモークを使用する
では、店舗への影響が大きく異なります。
そのため、「飲食店のシーンです」だけでなく、どの場所で、誰が、何をする場面なのかまで説明できるようにしておきましょう。
撮影内容によっては、店舗側から場所の変更や撮影方法の変更を求められることもあります。
小規模な撮影では、まず協力をお願いする形もある
自主映画や短編、MVなどの小規模な撮影では、個人経営の店舗に直接相談し、撮影に協力してもらう形もあります。
この場合、必ずしも最初から撮影料が決まっているとは限りません。
店主が作品の趣旨に共感したり、制作側との関係ができたりすることで、営業時間外の短時間撮影などに協力してもらえることもあります。
ただし、無償で協力してもらえる可能性があるからといって、準備を簡略化してよいわけではありません。
むしろ、個人の好意で場所を貸してもらう場合ほど、
どのような作品なのか
何人くらい来るのか
何時間使うのか
店内をどのように使うのか
営業にどの程度影響するのか
店名や店内をどのように映すのか
といったことを丁寧に説明する必要があります。
企画書や台本などを用意しておくと、店主も判断しやすくなります。
また、撮影場所を探す段階では、実際に店を利用したり、店主と話したりして関係を作っておくことも一つの方法です。
小規模な撮影では、申請手続だけではなく、店との信頼関係を作ること自体がロケ地探しの一部になることがあります。
企画書を用意しておく
店舗撮影の相談では、企画書を求められることがあります。
企画書には、たとえば次のような内容をまとめます。
作品名
制作会社・制作団体
作品の概要
監督・制作責任者
公開・放送・配信予定
撮影希望日
撮影予定時間
撮影人数
撮影したい店舗の場所
撮影する場面の概要
詳しい事業企画書のようなものを作る必要はありません。
店舗側が、「どんな作品に、どのような形で店舗が使われるのか」を確認できる資料であることが大切です。
実際に、横浜フィルムコミッションでは、撮影支援に必要な書類として撮影支援・協力依頼書などに加えて、作品や番組の企画書を求めています。
千葉県フィルムコミッションでも、撮影支援を依頼する場合には、撮影支援フォームとともに企画書や台本などを送るよう案内しています。
店舗へ直接相談する場合でも、企画書があると撮影内容を説明しやすくなります。
台本や絵コンテが必要になることもある
撮影する場面によっては、企画書だけでは店舗側が判断できないことがあります。
その場合、
台本
該当シーンの抜粋
絵コンテ
香盤表
配置図
などを求められることがあります。
横浜フィルムコミッションでも、企画書に加えて、台本の写しや絵コンテなど、撮影内容が分かる資料を求めています。
東京ロケーションボックスでも、撮影相談フォームの内容に加えて、企画書、台本、画コンテなどを施設管理者へ提供する場合があると案内しています。
特に、
店舗名が作品内に登場する
店舗や企業のイメージに影響する場面
犯罪・暴力・事故などを扱う場面
店舗設備を通常とは違う使い方で使用する場面
などでは、事前に内容を確認される可能性があります。
撮影する範囲を分かるようにする
店舗側には、店内のどこを使用するのかも伝えましょう。
たとえば、
客席だけ
カウンター
厨房
バックヤード
店舗入口
店舗前
トイレ
搬入口
駐車場
などです。
場所によっては、店舗側が自由に撮影を認められないこともあります。
特に商業施設内の店舗では、店内はテナント側、共用通路やエントランスは施設管理者というように管理者が分かれる場合があります。
簡単な店内図や写真に、「ここにカメラ」「ここで出演者が演技」「ここにスタッフが待機」などを書き込んだ資料があると、撮影範囲を説明しやすくなります。
詳しくは「撮影許可は誰に取る？――店主・テナント・施設管理者」の記事で整理しています。
人数は出演者だけでなくスタッフも含める
撮影人数を伝えるときは、出演者だけではなく、実際に店舗へ入る人の総数を伝えましょう。
たとえば、
出演者
監督
撮影
照明
録音
制作
ヘアメイク
衣装
クライアント
その他の関係者
などです。
10人と聞いていた撮影が、当日になって20人になれば、店舗側の想定を大きく超えることがあります。
横浜市交通局の撮影協力案内でも、問い合わせ時に俳優・スタッフ等を含む撮影参加者の総人数を記載するよう求めています。
人数がまだ確定していない場合は、予定人数や最大人数を伝えておくとよいでしょう。
機材や車両についても伝える
店舗撮影では、使用する機材によって必要なスペースや安全管理が変わります。
たとえば、
カメラ
三脚
照明
スタンド
レール
モニター
録音機材
発電機
などを使用する場合があります。
店舗内に大型機材を持ち込む場合や、電源を使用する場合には、事前に店舗側へ確認しておきましょう。
また、機材車や出演者車両がある場合は、
車両台数
車種
駐車場所
搬入・搬出時間
なども確認します。
店舗に駐車場があっても、撮影車両が自由に使用できるとは限りません。
保険について確認されることもある
店舗や施設によっては、撮影時の事故や器物損壊に備えて、損害保険への加入を求めることがあります。
千葉県フィルムコミッションでは、撮影支援の条件として撮影等に関する損害保険への加入を求めています。
店舗撮影でも、
機材を倒して設備を破損した
出演者やスタッフが店舗内でけがをした
撮影によって第三者へ損害が生じた
といったトラブルが起こる可能性があります。
撮影規模が大きい場合や、店舗側から求められた場合には、加入している保険の内容や証明書を確認しておきましょう。
店舗独自の申請書や撮影規約がある場合もある
すべての店舗で共通の申請書が使われているわけではありません。
店舗や施設によっては、
撮影申込書
施設利用申請書
撮影規約
同意書
誓約書
損害賠償に関する書類
などが用意されていることがあります。
千葉県フィルムコミッションに掲載されている民間施設の中にも、企画書を確認したうえで、撮影規約書を取り交わして使用する施設があります。
まず撮影概要を伝え、「撮影に必要な申請書や提出資料はありますか」と確認しておきましょう。
東京で店舗撮影を相談する場合
東京都内でも、店舗へ直接相談する場合の基本的な考え方は同じです。
東京だけ特別な「店舗撮影申請書」があるわけではありません。
民間店舗については、それぞれの店舗や施設のルールに従います。
東京ロケーションボックスでは、民間のロケ撮影協力施設について、問い合わせ先が記載されている場合は、直接施設へ連絡して撮影内容を調整するよう案内しています。
また、東京ロケーションボックスへ撮影相談を行う場合には、フォームへの記入内容に加えて、企画書、台本、画コンテなどが施設管理者へ提供される場合があります。
これは東京特有の考え方というより、店舗や施設が撮影内容を判断するためには、撮影の具体的な情報が必要になるという一例です。
店舗撮影を相談する前のチェックリスト
店舗へ連絡する前に、次の内容を確認しておくとスムーズです。
制作会社・担当者の連絡先
作品名と作品の概要
公開・放送・配信予定
撮影希望日と時間
撮影する場所
撮影するシーンの内容
出演者・スタッフの総人数
使用する機材
車両の台数
営業中か営業時間外か
貸切の必要性
企画書を用意する
必要に応じて台本・絵コンテ・配置図を用意する
保険加入状況を確認する
店舗独自の申請書や規約があるか確認する
すべてを最初から完璧にそろえる必要はありません。
まず撮影内容を説明できる状態にし、店舗側から必要な追加資料を確認していきましょう。
まとめ
店舗撮影の相談では、いつ、何人で、どこを使い、どのような場面を撮影するのかを店舗側が判断できるように伝えることが重要です。
基本情報に加えて、企画書や台本、絵コンテ、配置図などを求められることもあります。
必要な資料は店舗や施設によって異なるため、全国共通の「これだけ提出すればよい」という書類があるわけではありません。
まず撮影の概要を整理して相談し、「撮影のために必要な申請書や提出資料はありますか」と確認しましょう。
撮影内容をできるだけ具体的に共有しておくことで、店舗側も判断しやすくなり、撮影直前の条件変更や認識違いを減らすことができます。
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参考
※店舗での撮影について、相談時に伝える内容や必要書類、施設側との調整で迷った場合は、お問い合わせからご相談ください。