制作内容が途中で変わったら追加料金は必要?
結論からいうと、最初に決めた仕事の範囲を超えて制作内容が増えたなら、追加料金を決めることがあります。
ただし、
「少し直してほしい」という程度なのか
撮影日や作業量が明らかに増える変更なのか
最初の契約に含まれていた内容なのか
ここを分けて考える必要があります。
変更があったから自動的に追加料金、というわけでも、最初の金額ですべて対応しなければならないわけでもありません。
この記事で分かること
どこからが追加作業になるのか
撮影・編集・脚本変更ではどう考えるのか
追加料金をどう決めておけばいいのか
まず確認するのは「最初にどこまで頼んでいたか」
追加料金を考えるときは、まず元の契約内容を確認します。
たとえば、
10分程度の動画を1本制作する
という契約だけでは、
撮影日は何日か
修正は何回までか
テロップはどこまで入れるか
縦動画も作るのか
予告編も作るのか
が分かりません。
最初の仕事の範囲が曖昧だと、後から
依頼側「当然ここまでやってくれると思っていた」
制作側「それは追加作業です」
となりやすくなります。
そのため、追加料金の問題は、最初の作業範囲をどこまで具体的に決めていたかが大きく関係します。
小さな修正と、大きな変更は分けて考える
制作では、多少の修正は普通にあります。
たとえば編集で、
テロップの誤字修正
数秒のカット変更
音量の微調整
などです。
こうした軽微な修正を、契約上の修正回数に含めて対応することがあります。
一方で、
撮影をもう1日増やす
出演者を追加する
完成尺を10分から30分へ変更する
横動画に加えて縦動画も作る
編集済み作品を大幅に構成し直す
となれば、作業量そのものが変わります。
この場合は、追加料金を設定する方が自然です。
重要なのは、修正なのか、仕事そのものの追加なのかを分けることです。
撮影・編集・脚本では変更の出方が違う
撮影の場合は、追加日数や追加スタッフが分かりやすい基準になります。
たとえば、
「当初1日撮影の予定だったが、追加でもう1日必要になった」
なら、追加の出演料、スタッフ費、ロケ地費などが発生することがあります。
編集の場合は、修正回数や修正範囲がポイントになります。
たとえば、「修正2回まで込み」としておけば、3回目以降を追加料金にできます。
脚本の場合は、「セリフを少し直す」のと、「登場人物を増やして全体構成を作り直す」のでは作業量が違います。
つまり、制作内容によって、何を基準に追加作業とするかを変える必要があります。
依頼側の変更だけが追加料金になるとは限らない
注意したいのは、制作側の事情で作業が増えた場合です。
たとえば、
撮影ミスで再撮影が必要になった
編集データを紛失した
納品仕様を制作側が勘違いしていた
などです。
このような場合まで、「作業が増えたので追加料金です」とは言いにくくなります。
一方、依頼側から途中で、
企画変更
撮影内容追加
納品物追加
大幅な修正
を求められた場合は、追加料金を検討しやすくなります。
なぜ作業が増えたのかも重要です。
実際にはどう決めておけばいい?
最初の契約で、次の点を決めておくと分かりやすくなります。
撮影日数
納品物
完成尺
修正回数
追加撮影の料金
追加編集の料金
大幅な仕様変更時の扱い
たとえば、
編集修正は2回まで報酬に含み、3回目以降は追加料金とする。
あるいは、
当初合意した制作内容を超える追加撮影、追加編集その他の作業が発生する場合は、実施前に追加料金について協議する。
という形があります。
ここで大切なのは、追加作業を始めてから金額を決めないことです。
できれば、「この変更だと追加で〇円かかります」と確認してから進めます。
メールやLINEでも、
追加撮影1日、追加料金○円で進めます。
と残しておけば、後から確認しやすくなります。
まとめ
制作途中で内容が変わったときは、
元の契約に含まれていたか
軽微な修正か
作業量そのものが増える変更か
誰の事情で変更になったのか
を見て追加料金を考えます。
特に大切なのは、「変更=追加料金」ではなく、「契約していた仕事の範囲を超えたか」で考えることです。
最初に作業範囲と修正回数を決めておき、追加作業が出たら、始める前に料金を確認する。
この形にしておけば、制作途中で内容が変わっても揉めにくくなります。
参考
※個別の制作委託契約や追加料金の定め方についてご相談が必要な場合は、お問い合わせページをご利用ください。
